【定年後 難民にならない生き方】夫婦でもズレがある「葬式」「お墓」の選択
こんな記事を見つけました。
いくら家族といえども、「葬式」「お墓」に対する価値観はひとぞれぞれという記事です。
お時間のある際にご覧になってみてください。
参照元：【定年後 難民にならない生き方】夫婦でもズレがある「葬式」「お墓」の選択 – zakzak
https://www.zakzak.co.jp/eco/news/190322/eco1903220004-n1.html
亡くなった後、残された家族にどうしてほしいのか。葬式を挙げてほしいのかほしくないのか、墓はどうするのか。長年連れ添った夫婦でも、イメージが一致するとは限らない。むしろ、ギャップに愕然とするほうが多いのではないだろうか。
葬儀社「ライフネット東京」代表の小平知賀子さんが、終活セミナーを始めたのも、そんな事例に直面したのがきっかけだった。２０１０年ごろ、小平さんはある既婚女性から葬儀の相談を受ける。また、その女性は散骨も希望していた。「一人娘はすでに結婚していて“墓守”は無理。重荷を背負わせたくない」という母心だった。しかし、家族は反対しているとも語っていたそうだ。
小平さんはもめごとを懸念し、遺言書の作成を勧めた。だが、実現しないまま、数カ月後、女性は亡くなる。葬儀は予定通り行われたが、問題は「散骨」だった。
夫は墓を建てることを希望。しかし、娘は散骨には反対だが、墓の面倒は見られないと拒否、事態は混迷を極めた。
「ある意味、『娘には“墓守”を引き受けてもらうのは難しい』という母親の読み通りだったわけです。しかも、親子の話し合いに決着がつかないまま、女性のお兄さんが実家のお墓にお骨を納めてしまった。ご本人の意志がここまで無視されてしまうのか…と、ショックでした」と、小平さんは振り返る。
言葉としての「終活」は一般的になったが、取り組みとしてはまだまだ過渡期にある。墓を用意すれば準備完了というほど、単純な話でもない。「いくら立派なお墓があっても、自分で歩いて入るわけにはいかないんです」と小平さんは指摘する。家族間の意志のすりあわせはもちろん、そもそも、どのような選択肢があるのか理解を深めることも必要だ。
「従来のお墓に代わるものとして『納骨堂』が話題ですが、『誰が維持するのか？』という問題からは逃れられません。また、『樹木葬』は“自然に還る”というイメージで人気がありますが、すべてが土に還るわけではなく、合同墓に近いものもあります」
調べるひと手間、話し合うひと手間を惜しまない。それが先に逝く者としての配慮であると同時に、遺されたときの備えにもなる。
■島影真奈美（しまかげ・まなみ） ライター／老年学研究者。１９７３年宮城県生まれ。シニアカルチャー、ビジネス、マネーなどの分野を中心に取材・執筆を行う傍ら、桜美林大学大学院老年学研究科に在籍。「ホテル業界の高齢者雇用」をテーマに論文執筆を進めている。